平成元年以降の年齢層別の人口の推移は、少年を含む若年層の人口の割合が減少する一方、65歳以上の高齢者の人口が約2.5倍に増加するなど、少子高齢化が進んでいる。加えて、平均世帯人数が減少傾向にあるとともに（令和元年は2.39人）、ひとり親世帯数が増加傾向にあるほか、令和元年の共働き世帯数は、平成元年の約1.5倍に増加した一方、専業主婦世帯数は3分の2以下に減少しており、家族の形態が大きく変化してきている（8-2-4図CD-ROM参照）。

他方で、近時、携帯電話、インターネット等の通信手段の普及・利用率が高まり、特に、スマートフォン保有率、若年者を中心としたSNS利用率は著しく上昇した。平成28年度及び令和元年度に内閣府が実施した「子供・若者の意識に関する調査」を見ても、学校で出会った友人との関わり方について、「会話やメール等をよくしている」の質問は、その他の質問と比べて、「そう思う」の該当率が大きく上昇しているなど、コミュニケーションの手段についての変化が見られる。