初めに，調査対象とした窃盗の有罪確定者中に占める初犯者率を見ると，II-25表のとおりである。全確定者中の初犯者率は，昭和34年以降各年次ともおおむね40%程度で推移していたところ，42年から上昇に転じ，45年には44.1%と最も高くなった。その後，若干の起伏を示しながらも低下傾向を示し，54年には33.9%と最低を記録し，以後の各年次はほぼ同水準にあったが，58年にはやや上昇して36.2%となっている。実刑者中の初犯者率は，34年，35年，36年の各13.8%が最も高く，その後ほぼ一貫して低下傾向にあり，54年には5.3%と最低の数値を示したが，55年以降はやや上昇している。執行猶予者中の初犯者率は，35年の73.7%が最高で，その後は，43年から46年の4年間に70%以上とやや高まりを見せた以外は，おおむね一貫して低下傾向を示し，57年に60.9%と最低となったが，58年にはやや反転して63.4%となっている。
　以上によれば，窃盗の有罪確定者中の初犯者率は，実刑者，執行猶予者を問わず，昭和34年以来おおむね低下してきている。すなわち，窃盗の有罪確定者には前科を有する者が多くなっており，特に実刑者のほとんどが前科者で占められているのであって，有罪確定者には犯罪傾向の進んだ者が多くなっていると言えよう。
　次いで，窃盗の有罪が確定した者について，その平均刑期の推移を見ると，II-4図のとおりである。実刑者中の初犯者では，最高18.5か月(昭和46年)，最低14.0か月(54年)であるが，47年，48年ころを境として，それ以後低い年次が多くなっている。実刑者中の前科者の平均刑期は，最高19.′2か月(57年)，最低15.4か月(34年)であり，34年以来ほぼ一貫して高くなってきている。執行猶予者の平均刑期は，初犯者と前科者の間の相違がほとんどなく(したがって，本表でも両者を合わせたグラフを示した。)，年次推移の上でも余り変動がなく，最高12.9か月(57年)，最低11.7か月(34年，35年)となっている。

II-25表　窃盗による有罪確定者中の初犯者率(昭和34年〜58年)

II-4図　窃盗による有罪確定者の平均刑期(昭和34年〜58年)